ビットコインをはじめとする仮想通貨(暗号通貨)は、
既に日本国内での様々なシチュエーションで使用されている
「電子マネー」と言葉的にも内容的にも似ていることもあり、
同じ括りで考えてしまう可能性があります。

ですが、電子マネーと仮想通貨(暗号通貨)は全くの別物です。

電子マネー仮想通貨違い
電子マネーと仮想通貨(暗号通貨)は全く別物ですが、似ている部分があります。

電子マネーの特徴を簡単に記載すると以下です。

  • 電子マネーは決済に特化しており、既存のお金をデータ化して決済
  • 既存のお金を電子的に決済することを指す
  • 決済機器に端末を使う場合が多い

電子マネーは、既存の日本円等のお金(通貨)を電子的に決済する者を指します。

対して、
ビットコインをはじめとする仮想通貨(暗号通貨)は、
「ビットコイン・アルトコイン等の通貨価値そのもの」を指します。

ビットコイン・アルトコインの仮想通貨(暗号通貨)は、
硬貨や紙幣等は無く無形ですが、通貨価値そのものを表しています。

電子マネーが決済システムなのに対し、
仮想通貨(暗号通貨)はお金としての新しい価値そのものです。

電子マネーの仕組み

電子マネーは、決済(商品購入等によるお金の受け渡し)を簡単にする意義があります。

日本はもとより世界中で長らくの間、
お金は国が発行した紙幣・硬貨を財布に入れて持ち歩くものでした。

紙幣と硬貨を財布に入れて持ち歩くことは、
日常的にも普通のことであり、そこに疑問を抱く人はいませんでした。

そんな中、
より大きな金額の買い物を気軽にしたいという需要と、
より決済をシンプルに便利にしたいという概念から、
クレジットカード等の「カード端末」でお金を管理して決済する仕組みが生まれました。

そして、
貨幣(紙幣・硬貨)自体をもっと簡単に手軽にデータ化して決済するものとして、
「電子マネー」を使った決済システムが普及していったわけです。

電子マネーの例としては、以下のものがあります。

プリペイド型電子マネーの例

プリペイド型電子マネーは基本的には
専用端末等にて現金を投入登録(チャージ)した後に使用する形式。
クレジットカードを使用してのチャージや、登録した銀行口座等からもチャージ可能な場合が多い。

  • SUIKA、PASMO、ICOKA(電車・バスなどの交通手段系で主に利用できる)
  • Edy、WAON、nanaco(チェーン店などの加盟店舗を中心に使える)
ポストペイ型電子マネーの例

ポストペイ型の電子マネーは基本的には、
クレジットカードを小額決済か手軽に使える様にしたもの。
(以前はクレジットカード決済でサインがほぼ99%必要だった)

  • QUICPay(クイックペイ)
  • クレジットカード会社JCBが発行する非接触型ICカード方式によるクレジットサービス

  • Smart plus(スマートプラス))
  • UFJカード、NICOSカードが提供する非接触型ICカード方式によるクレジットサービス

  • VISA TOUCH(ビザタッチ)
  • VISAブランドのカードを持つ会員を対象にした電子マネー。
    携帯電話端末を利用したクレジットサービス

電子マネーと仮想通貨の違い

電子マネーと仮想通貨(暗号通貨)の違いをシンプルに言うと、
「決済システム(電子マネー)と通貨価値(仮想通貨)の違い」となります。

仮想通貨(暗号通貨)は、固有の固体(紙幣や硬貨など)が無いことから、
基本的にはデータ上(ブロックチェーンなど)で管理されることからも、
電子マネーとイメージが近くもなりがちですが、
本来の意味は全くの別物となります。

ただ今後、仮想通貨も端末を使って決済できるようになった際に、
電子マネーと同様の感じで「ピピッ」と店舗などで決済できるようになるとされています。

そうした際に、言葉自体の意味の違いはあり続けますが、
存在的なイメージとしては更に区別がつきにくくなると予想します。

ビットコインを電子マネーとして使う将来

ビットコイン等の一部の仮想通貨は既に実店舗で決済に使える状況です。

今後どんどん日本国内でもビットコイン及びアルトコイン等の仮想通貨全般が、
実店舗及び決済対象として利用されて行くと予想されています。

特に日本では、2020年の東京オリンピックの際に多数の外国人入国者(旅行者)が訪れます。

その際に、
海外からそのまま日本円に両替無しで決済できるビットコイン等の暗号通貨決済は便利です。

2020年を目指して更に日本国内でもビットコイン決済需要が進むとともに、
ビットコイン以外のアルトコインも需要にあわせて普及していくと予想できます。

将来的には様々な電子マネーの役割を、仮想通貨が果たすようになる可能性も高いわけです。