仮想通貨・暗号通貨とは？意味と内容をわかりやすく解説

この記事を執筆している2017年5月現在、仮想通貨・暗号通貨の盛り上がりが凄いです！

世界中で使える新しい通貨として、
主要の仮想通貨・暗号通貨であるビットコインやリップル、イーサリアム等の価格価値が急上昇しています。

2009年頃の黎明期には１ビットコインの価格が１円未満でした。
それが2017年5月現在は、１ビットコインの価格は２５万円以上です。
（ビットコイン等の価格は変動制です）

2009年ころに大量のビットコインを購入して保有した方がおられたら、
2017年現在までそのビットコインを保有し続けていたとしたら、
その価格価値は25万倍以上になっているというわけです。

ビットコインを2009年頃に１万円分購入していたら、2017年5月の価値で２５億円ということです。（25万倍以上の価格上昇）

価格が急上昇してきたことで、
仮想通貨・暗号通貨は実用性部分以外でも
投資・投機の対象としても注目されています。

仮想通貨・暗号通貨の今後の可能性は、かなり注目を集めています。

実用的な部分でも明確な需要が見込めるものですし、
なんだかんだで儲かる匂いがしてきたら、人が集まるのはリアルな現象です。

一気に投資・投機の対象として盛り上がってる状況でありますが、
仮想通貨・暗号通貨とはそもそもどんなものか？という部分を理解するのは重要です。

できるだけ簡単にわかりやすく解説していきたいと思います。

仮想通貨・暗号通貨とは？

仮想通貨及び暗号通貨の言葉の意味と現状でのユーザー認識を、簡単にわかりやすくまとめます。

仮想通貨を、wikipediaで調べると以下のように記載されています。

仮想通貨（かそうつうか）とは法定通貨に対して特定の国家による価値の保証を持たない通貨のこと。

また、暗号通貨は以下のように記載されています。

暗号通貨（あんごうつうか）とは、暗号理論を用いて取引の安全性の確保、およびその新たな発行の統制をする仮想通貨である。

これだけ見ても初めて仮想通貨・暗号通貨に触れる方には、よくわからないと思います。
私もわかりませんでした…　汗汗汗

言葉の理解としては、
「仮想通貨」という大きな括りの中に「暗号通貨」がある、といった認識でいいかと思います。

以下は、仮想通貨と暗号通貨の言葉の関係性をあらわしたものです。

仮想通貨という特定国家の統制を受けない通貨システムの中にある、
（主にインターネット・プログラム等の）暗号システムを使って統制とってアクセスできるようにしたのが暗号通貨である、という広義の認識でいいかと思います。

仮想通貨・暗号通貨が持つ意味と信憑性

仮想通貨という言葉は、その名の通り「バーチャルな通貨」という意味です。

例えば日本銀行が発行しているような紙幣や硬貨が存在するわけでなく、
一定の基準の中で相対的に取引される価値を持つバーチャルなお金というわけです。

仮想通貨・暗号通貨は、紙幣や硬貨が存在しないバーチャルなお金です。

紙幣や硬貨の有形なものが存在しないので、
仮想通貨のやり取りは基本的には「データ上で数字のやり取り」となります。

当然インターネットを使ってやり取りもできるので、
そういった部分で世界中から気軽に送金・決済できるというメリットがあります。

銀行や決済代行会社（paypal等の企業）を通じて送金・決済を行うと、
手数料がかかるデメリットとアカウントや口座を持っていなければできない条件がでてきます。

仮想通貨・暗号通貨はそういった部分をクリアした、
世界中で誰もが繋がれる決済手段となる可能性を秘めています。

仮想通貨・暗号通貨は、データでやり取りするバーチャルマネーと言えます。

データ上での数字のやり取りになるので、
使用する暗号通貨自体の信憑性・信用度が求められます。

日本ではビットコインが貨幣の機能をもつと金融庁が認めています。
また、法改正により民間銀行によるビットコイン扱り扱いや類似の独自通貨の発行が可能となっています。
（2017年5月現在）

仮想通貨・暗号通貨にも様々な種類の通貨があり、
ビットコイン自体はかなり普及して換金性も現時点で広く認識されており、
信憑性と信用度も高く、今後も実用されていくことが確実視されています。

いっぽう、
ビットコイン以外の暗号通貨の種類も多数ありますが、
一部の広く流通している暗号通貨以外のマイナー暗号通貨は、
今後の流通継続の信憑性と信用度がまだまだ分からないものも多いです。

暗号通貨を保有するのであれば、しっかりとその部分を認識していくべきです。

仮想通貨・暗号通貨の需要と供給

仮想通貨・暗号通貨が世界中で普及していくことで、
お金を所有することがとても便利になる層が明確に存在します。

仮想通貨・暗号通貨には、以下のメリットがあります。

• 個人間で直接送金できる
• 送金及び決済の手数料が無料だったり安価
• 取引における監視と制限が無い

こういったメリット部分を受給したい層は、世界各地に存在します。

以下のような層が該当します。

• 銀行口座を持てない場合

例えば発展途上国の僻地に住んでいる方等は、銀行口座を開設できない方もおられます。
そういった時に、暗号通貨でお金を持つことは便利になります。

お金の現物をそのまま持ち歩いている場合もあるので、
信用度の高い暗号通貨は大きな需要となります。

• 銀行が存在するが遠方で不便な場合

国によっては、銀行はあるけどもの凄く遠方にあって不便な場合もあります。
そういった場合も暗号通貨を使うメリットは大きいです。

• 自国の政治および経済情勢が不安な場合

自国が内戦状態であったり、政治情勢及び経済情勢が不安定な場合、
自国の銀行を使っていたらデフォルトになって貨幣価値がなくなるリスクがあったり、
また自国通貨の価値が下がってしまうリスクもあったりします。

そういった場合に世界基準の暗号通貨であれば、安定して利用できる可能性があります。

• 送金及び決済の手数料を安くしたい場合

国と送金条件によっては、銀行間取引等でも大きな送金手数料がかかる場合があります。
商品購入における決済等でも同様の場合があります。

そういった場合に、暗号通貨で決済できれば手数料を安く抑えられる可能性があります。

日本のように安定した日本銀行券が発行されて管理されている国よりも、
世界の経済及び政治情勢の中では、不安定な国の方が圧倒的に多い現状があります。

そういった状況もあり、世界基準となりうる暗号通貨は需要があります。

また、
送金や決済に既存の国や媒体のチェックが入りにくい特性もあります。

いわゆる「ギャングの資金管理」に役立つと言われる部分でもあります。

様々な需要がある中で、暗号通貨はビットコインを中心に盛り上がってきているわけです。

仮想通貨・暗号通貨の各国状況わかりやすく

仮想通貨・暗号通貨の各国の認識と対応は、その国の政治方針によって随分違いがあります。

以下に現状の主な部分を簡単にまとめます。

• 日本の暗号通貨現状

金融庁が仮想通貨は貨幣の機能を持つと認める。
今後税制及び取り扱いの法案が強化されていく可能性。

• アメリカの暗号通貨現状

法的な扱いは、自由。
アメリカ合衆国内国歳入庁は、ビットコインは通貨よりもむしろ「資産」であると方向づけ、ビットコインによる支払い収入にはキャピタルゲイン税が適用されるとした。

• イギリスの暗号通貨現状

法的な扱いは、自由。

• ドイツの暗号通貨現状

法的な扱いは、自由。
ドイツ連邦財務省は、外貨とも電子貨幣とも考えず多角清算サークルで用いることができる「プライベート貨幣」であるとしている。

• 中国の暗号通貨現状

暗号通貨取扱いに規制あり。
2013年中国人民銀行は、金融機関によるビットコイン取引を禁止し規制に動き出している。
中国における個人間のビットコイン取引は合法とされている。

• ロシアの暗号通貨現状

暗号通貨取扱いに強い規制あり。
2014年ロシア連邦中央銀行は、ビットコインの使用はロシアで禁止されている貨幣の代替に当たるとの声明を発表。
「そのような代替物は資金洗浄やテロリスト活動への資金援助を含む違法な使用の可能性があるとして警告」

• レバノンの暗号通貨現状

暗号通貨取扱いに規制あり。
2000年に発令された法令により、金融および外貨交換機関が電子貨幣を扱うことは禁止されていることが指摘される。

• フィリピンの暗号通貨現状

制限なし。

• シンガポールの暗号通貨現状

制限なし。

暗号通貨の使用を自由としている国でも、
価格変動リスクの警告はされていることが多く、
また違法とされる行為に利用されることへの監視は注視されている現状があります。

中国は暗号通貨に規制はあれど、個人間取引は現状合法とされていて、
中国にビットコインのかなりの流通量があるとされています。

ロシアでは暗号通貨の取り扱いが、厳罰をもって対処されています。

（※こちらに記載している情報は、2017年5月現在の情報です。）

仮想通貨・暗号通貨の種類

仮想通貨・暗号通貨も様々な種類があり、流通状況も随時変わってきています。

暗号通貨の主軸通貨と呼ばれる「ビットコイン」と、
その他の通貨を「オルトコイン（もしくはアルトコイン）」と呼ばれています。

ビットコイン（Bit coin）

「ビットコイン（Bit coin）」は、最も流通量が多い暗号通貨で、
世界各国で実用決済手段として使いだされている基軸暗号通貨です。

ビットコイン以外の暗号通貨（オルトコイン）を購入する場合、
まずビットコインを購入してから、ビットコインでオルトコインを購入することが多い状況です。

暗号通貨の基準は、ビットコインが担っています。

参照：ビットコイン（Bit coin）とは？仕組みと購入方法解説

オルトコイン（もしくはアルトコイン）

ビットコイン以外の暗号通貨を「オルトコイン（altcoins）」と呼びます。
発音的に「アルトコイン」と言われる場合もあります。

オルトコインの正式スペルは「bitcoin alternative」で「ビットコインの代替」という意味を持ちます。

以下は主要なオルトコインです。

• リップル（Ripple）
• イーサリアム（Ethereum）
• ネム（NEM）
• 等など…

流通量と価格及びオルトコインの信憑性は、随時変動していっています。

オルトコインを保有する場合は、特に今後の信憑性を注意する必要があります。

参照：オルトコイン（アルトコイン）とは？意味と種類と取引所解説

当記事の注意事項

こちらの記事最終更新は2017年5月31日となっています。

暗号通貨の状況は随時移り変わっているので、その時々の状況を確認していってください！